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月刊院長先生

求められる「在宅医療」

2025年に向けて、医療ニーズが高い後期高齢者(75才以上)の人口が急速に増加していきます。それに伴い、入院需要は、高齢者を中心とした慢性期患者が増加し続けます。一方で、急性期患者は減少が予想され、通院可能な外来患者数についても、構造的に減少し続けます。

医療を必要としながらも入院する場所がない、又は通院ができない患者さんにとって、「在宅医療」が必要となるのは自然の流れであり、無床診療所の先生方においては、地域貢献及び経営戦略上、今後の政策動向に目を向けた体制づくりが必要となります。

「在宅医療」といっても、医療にとどまらず、介護保険制度を巻き込んだ「地域包括ケアシステム」と一体となって、地域ごとに高齢者を支え合う仕組みづくりが求められます。つまり、無床診療所の先生方におかれましては、地域のかかりつけ医として「在宅医療」の実施により、多職種(訪問看護ステーション、ケアマネージャー、薬剤師等)間の連携をはかる担い手として活躍の場が多く発生すると考えられます。
 
実際の現場は、多職種間の連携および施設間の連携が手さぐり状態であり、医療・介護のマンパワーが不足する等の課題も多くありますが、2025年に向けた「在宅医療」の需要は大きく、また、積極的な取り組みを行っている医療機関も少ないことから、今後の事業展開に先手を打つことこそが重要な戦略となるでしょう。

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