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月刊院長先生

費は分けて考える  (医業費用の分析 その3)

医院長先生がスタッフに対して、「ムダ遣いをしない」「節約をするように」と働きかけているにも関わらず、その効果が一向に挙がらない、という話はよく耳にします。また、経費は放っておくと、自ずと増えていく性質を持っているとも言われます。

経費を検討するときに「管理可能費」と「管理不能費」に分類すると対策が立てやすくなります。
「管理不能費」とは、減価償却費やリース料、家賃などで、これらは過去の設備投資等の結果であり、今すぐに削減することが出来ない性格の経費です。医院経営者が一度意思決定(契約・購入)すると、その後数年間は不可避的に費用が発生しますので、設備投資を決定する時には、診療方針や投資後の効果を踏まえ、経営(資金)面からも検討する必要があります。この際には、その投資金額のみに目を奪われることなく、ランニングコスト(導入後の維持費等)にも十分配慮してその適否を判断しなければなりません。
「管理可能費」は、水道光熱費・広告宣伝費・消耗品費・接待交際費等が挙げられます。各費目別、支払先別に1つひとつゼロベースで考え直していきます。この際には、過去の慣習やなれ合いを排除し、全ての支払先をリストアップして、金額の大きなものから検討します。
しかし、何もかもコストを削ればよいというものでもありません。患者サービスの向上のために必要なコストや、効果の見込める広告のコストのように必要性や効果を考慮して、メリハリの効いたお金の使い方をすることが重要です。

スタッフにコピー1枚の単価、備品1つの単価を意識させ、それらの節約が自医院の利益につながり、更には自分たちの給与に反映されることを理解させたいものです。

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