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中古住宅は「買い控え」ではなく「買い時」

住宅・不動産情報ポータルサイト「HOME’S」を運営する株式会社ネクストが、サブプライムローン問題による景気後退が本格化する以前から中古住宅購入を検討している人を対象に意識調査を行い、その変化と現状を発表しました。

<主な調査結果>
1.景気後退の市況を受けていても買い控えない人が9割
調査全体の3割強が「特に購入計画に変化はない」、5割強が「条件を変えて検討を続けている」と回答し、条件を変えるなどの行動に不況への対応策がみられるものの、購入検討者の中に特に買い控えの意識は広がっていません。

2.30%が現在の社会情勢を「むしろ住まいの買い時」と捉える
「景気後退局面といわれているこの時期に、あえて住宅購入を検討(または購入)した理由」の回答として一番多かったのは「今は価格が下がっていて、むしろ買い時」という理由が30%に達しました。中古物件の価格下落を受けて、今が買い時と考える消費者や、買い控えのニュースでかえって希望にあう物件数が通常より多いと考える消費者が増えているようです。

3.不況の時こそ「資産形成」を意識する購入検討者
住宅購入のきっかけを聞いたところ、「地代家賃がもったいない」や「資産形成のため」「下落基調の今が買い時」が上位となりました。不況をきっかけに住宅を資産として捉える傾向が強まっています。

(住宅・不動産情報ポータルサイトHOME’S調べ)

新築住宅が減少の中、中古住宅は上記を考慮すると動きがあるようです。今まで新築を事業の柱にしていた社長は、ここで改修工事を会社の第2の柱となるように検討してみてはいかがでしょうか。

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