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月刊未来経営

働き方・働かせ方

「未来の年表」(河合雅司著)という本が流行っていたので購入してみました。気になる年をピックアップしますとこんな感じです。

2020年(3年後)   女性の半数が50歳越え
2021年(4年後)   介護離職大量発生
2024年(7年後)   全国民の3人に1人が65歳以上
2030年(13年後)   百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2040年(23年後)   自治体の半数が消滅

他にはこんなデータもあります。

(総務省「国勢調査」国立社会保障・人口問題研究所「将来の都道府県別人口」から野村證券が作成したものから抜粋)

これらを総合して考えますと、かなり近い将来、働き方・働かせ方は相当に変わると思います。たとえば現在の工場では、少なからず、若い日本人男性を中心として事業を組み立て、先輩から後輩に技術の伝承を行い、基本的には全員が定時から定時まで働かせることを前提としているケースが多いと思います。しかしこれはもう前提にはできないと思います。
当社のような商売でも同じことで、ITによる自働化はもとより、女性やシニア、あるいは外国人の登用やテレワーク、フレックスタイム制などを模索し、今から相当工夫をしていかなければ仕事が立ち行かなくなることが想定されます。皆様の事業所での工夫は進んでいますでしょうか。

(文責:飯沼新吾)

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